マスターを準備する
最終ミックスは非圧縮のWAVで書き出してください。納品の標準は24bit / 48kHzです。ヘッドホンとスマートフォンのスピーカーで、最初から最後まで一度通して聴いてください。冒頭と末尾にクリックノイズがないか確認し、どちらの端にも不要な無音を残さないようにします。
審査を通過するアートワーク
アートワークの要件は配信先ごとに異なります。納品前に、ファイル形式・カラー・文字・ロゴに関する最新の規定を確認してください。
メタデータとコード
メタデータは、世界があなたを見つけるための手がかりです。アーティスト名はどのリリースでもまったく同じ表記にし、タイトルは装飾のない正式名称、言語とジャンルのタグは正確に。識別コード（録音にはISRC、リリースにはUPC）はオンボーディング時に付与されるため、どこかで購入する必要はありません。
リリース日を決める
余裕を持ったスケジュールを。数週間先の日付にしておけば、初日を迎える前に審査・納品・プレイリストへの提出の時間が取れます。自分でコントロールできるもの（動画、ライブ、連続投稿など）と日付を合わせ、リリースが単独ではなく後押しを伴って届くようにしましょう。
招待を申請する
Mazufaは招待制です。記入の揃った申請は、受け入れ可能な範囲で人による審査の待機列に入ります。送信してもアカウントが作成されることはありません。承認された方には、個別のオンボーディング招待が届く場合があります。
承認されたあと
オンボーディング後、対象となるリリースは各配信先の最新仕様に沿って準備されます。利用できるレポートの範囲は、プラットフォーム側のデータとアカウントのアクセス権に依存します。
ISRCは録音を識別するコードです。レポートやロイヤリティの対象範囲は、各プラットフォームと契約内容によって異なります。
リリースのバーコード。シングル・EP・アルバムごとに1つ付与されます。
デジタル・サービス・プロバイダー。Spotify、Apple Music、Anghamiなどの音楽サービスを指します（提供状況は変動します）。
音楽ロイヤリティの二重課税とは？
あなたの楽曲が海外のSpotifyやApple Musicでストリーミングされると、その国があなたの収益から税金を差し引いてから送金する場合があります。そして今度は、あなた自身の国が同じ収入に対してさらに課税します。これが「二重課税」です。世界中に音楽を配信しているインディペンデントアーティストの多くが直面しているにもかかわらず、収入の一部が二重に徴収されていることに気づいていないケースが後を絶ちません。
朗報があります。多くの国が「租税条約（DTT）」と呼ばれる協定を締結しており、源泉徴収税率を引き下げたり、完全に免除したりすることができます。ただし、ほとんどの場合、この恩恵は自動的には適用されません。自ら行動する必要があります。
源泉徴収税の仕組みとは？
ストリーミングプラットフォームはデジタルディストリビューターを通じて運営されており、特定の国から収益が送金される際、各国政府が知的財産の支払いに対して源泉徴収税を課すことがあります。たとえばアメリカは、適切な税務書類を提出していない外国人アーティストに対して最大30%の源泉徴収税を課します（米国内国歳入庁（IRS）の公式サイトに明記されています）。日本・カナダ・韓国なども、ロイヤリティ支払いに対して独自の源泉徴収税率を適用しています。
租税条約とは何か？
租税条約とは、二国間で締結される協定であり、特定の種類の所得に対してどちらの国がどの税率で課税する権利を持つかを定めるものです。音楽ロイヤリティについては、アーティストが相手国における税務上の居住者であることを証明できれば、多くの条約で源泉徴収税率が引き下げられるか免除されます。
あなたの国と他国との間に条約が存在するかどうかは、OECDの公式サイトが提供する租税条約データベースや、自国の税務当局のウェブサイトで確認できます。
W-8BENフォーム：米国で配信するアーティストにとって欠かせない手続き
米国外を拠点とするアーティストが米国で音楽を販売・ストリーミング配信している場合、デジタルディストリビューターなどの支払元にW-8BENフォームを提出する必要があります。このフォームにより、米国外での税務居住を証明し、デフォルトの30%ではなく、適用される条約に基づく軽減税率の適用を受けることができます。フォームの詳細と記入方法はIRS公式サイト（irs.gov）で確認できます。
二重課税を防ぐための具体的な手順
- デジタルディストリビューターに確認する：税務情報の収集の有無や必要な書類について問い合わせましょう。登録時に求めるディストリビューターもあります。
- 米国市場を対象とする場合はW-8BENフォームを提出する：IRSのガイドラインに従い、3年ごとに更新が必要です。
- 自国の税務居住証明書を取得・保管する：自国の税務当局が発行する税務居住証明書は、還付請求に不可欠な書類です。
- 自国の著作権管理団体（PRO）に楽曲を登録する：PROはCISACなどのネットワークを通じて国際的にロイヤリティを交換しています。認定団体に所属することで、海外からの収益回収が大幅に容易になります。
- 明細書を定期的に確認する：受け取るべき金額と実際に受け取った金額を比較しましょう。大きな差異がある場合、気づかないうちに源泉徴収されている可能性があります。
- 音楽業界の税務に精通した会計士に相談する：ロイヤリティが重要な収入源となっている場合や、複数の市場で活動している場合は、専門家のアドバイスを受けることが法的に最も安全な選択です。
すでに源泉徴収された税金を取り戻すには
条約で定められた税率より高い税率で源泉徴収されていたことが判明した場合、一般的に還付請求を申請する権利があります。手続きは国によって異なりますが、基本的な流れは次のとおりです。まずディストリビューターから源泉徴収の証明書類を入手し、自国の税務当局から税務居住証明書を取得します。その後、源泉徴収を行った国の税務当局に対し、法定期限内（通常、源泉徴収日から1〜3年以内）に還付申請を提出します。オンラインで手続きを完結できる国もあります。
まとめ
二重課税は避けられない宿命ではありません。多くの場合、適切な書類を揃えることで解決できる問題です。音楽を国際配信する前に税務要件を把握し、ディストリビューターに必要な書類を提出し、明細書を定期的に確認する習慣をつけましょう。税務状況が複雑になってきたと感じたら、迷わず専門家に相談することをおすすめします。